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2020.09.11リスク許容度から逆算した資産形成ポートフォリオの考え方

投資を始める前に自身のリスク許容度と金融商品が持つリスクを理解しよう


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自分自身がどの程度のリスクを容認できるのかという「自身のリスク許容度」を理解し、投資を始める前にその基準やルールを設けておくことは、投資をうまく続けていく上で非常に大切なことです。今回はどのようにリスク許容度を測るのか、そしてそのリスク許容度を基にどのよう資産形成のポートフォリオを組み立てていくのかについてお伝えします。


全ての金融商品にリスクは存在する

一見リスクゼロのように思える現金も含め、リスクが全くない金融商品はありません。預貯金の場合は、その金融機関が倒産する可能性があり、各金融機関1000万円+その利子までしか守られていませんし、金融機関が倒産しなくても預貯金には「インフレ」という大きなリスクが存在します。
例えば、万が一ハイパーインフレが起こって、物価が10倍になってしまったとしたら…、国立大学の学費が年間500万円を超えるなどし、準備していた学費が全く足りないといった事態に陥るでしょう。この例えは少し極端かもしれませんが、実際に、昭和50年の国立大学の授業料は年間36,000円、そしてその15年後の平成3年には370,600円、その更に10年後には、496,800円と物価が上がるにつれ年々その金額は上昇しています。預金と同じく、満期金の金額が決まっている保険なども「インフレ」に弱い金融商品です。
多くの人がリスクはない(もしくは少ない)と考える現預金にもリスクが存在するように、全ての金融商品にリスクがある以上、どのような商品を活用して資産形成を行うかの判断をする上で、自身のリスク許容度を把握することは非常に重要になるのです。


投資は余裕資金を基に

リスク許容度を左右する要因は、開業医としてのステージや年齢、お子様の年齢、保有資産、年収、投資経験、性格など様々です。
リスク許容度とは、読んで字の如く、どの程度のリスクを許容できるかということです。リスクとリターンは比例関係にありますので、残念ながらローリスクハイリターンの金融商品はまずありません。リスクが高い商品は、一般的に値動きが激しく、損する可能性も得する可能性も高い商品であるためです。
そのリスク許容度を測るための1つの指標となるのが「余裕資金」です。
余裕資金とは、現在保有している「資金総額」から、今後必要となる「必要資金」を差し引いたしばらく使う予定のないお金のことです。たとえばお子様の学資の総額、結婚資金、あるいは納税資金などが必要資金に当たります。仮に、現時点の金融資産が5000万円あったとしても、子供の教育費などに4000万円程度かかりそうな場合は、初期投資可能額は最大で1000万円になります。
1000万円の初期投資額が可能であれば、選択できる商品も多くなりますが、その場合、その1000万円が最悪ゼロになってしまってもいいのか、あるいは50%までなら損失が出てもなんとかなるのか、この判断によって「リスク許容度」を測ります。
ただし、リスク許容度が高い方でも、余裕資金のすべてを、いきなりハイリスク商品に一極集中して投下することはお勧めできません。リスクが高いということは、本当にその資産がゼロになってしまう可能性も予想されるためです。


リスクを最小限に抑えつつ資産を安定的に増やす方法

大切な資産を減らしてしまう可能性をできる限り低くするためには、投資経験が少ないうちは、ローリスク~ミドルリスク程度の金融商品を中心に資産形成を行うことをお勧めします。例えば、先ほど挙げたインフレに弱い商品と強い商品を両方ポートフォリオに組み込むなど、バランスの良い資産配分の土台を構築しつつ、もう少しリスクを取りたいとお考えの方は、余裕資金の一部(まずは10%程度)を使ってハイリスクの商品も取り入れることから始めてみると、リスクを最小限に抑えつつ、資産を安定的に増やすことにつながるでしょう。


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カテゴリー:コンサルタント 山田 資産形成ブログ

山田 裕也(コンサルタント)

山田 裕也(コンサルタント)
大阪府出身
[ ●日商簿記1級 ●米国NLP協会™認定マスタープラクティショナー●相続診断士]
クライアントの「痒いところに手がとどく」コンサルタントとなり小さな問題から大きな問題、どんな事でも対応できるチームをご提供しています。
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