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医師におすすめの個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」とは?

高収入の医師として働いていても、老後資産に不安を感じる方は多いのではないでしょうか。老後に向けた資産形成を現役の医師である今のうちに始めるなら、「iDeCo」がおすすめです。

しかし、iDeCoという制度名称は知っていても、具体的な仕組みやメリットを知らないという方も多いでしょう。そこで今回は、iDeCoとは何か、どのような加入条件があるかを紹介したうえで、iDeCoのメリット・デメリットと始め方を分かりやすく解説します。

目次[非表示]

  1. 1.個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」とは
    1. 1.1.iDeCoの加入条件
  2. 2.医師がiDeCoを利用するメリット
    1. 2.1.老後資産を形成できる
    2. 2.2.税制優遇措置があり節税対策にもなる
    3. 2.3.受給時に所得控除を受けられる
  3. 3.医師がiDeCoを利用するデメリット
    1. 3.1.元本割れなどの投資リスクを伴う
    2. 3.2.原則60歳まで引き出すことができない
  4. 4.【5ステップ】iDeCoの始め方
  5. 5.まとめ

個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」とは

個人型確定拠出年金「iDeCo(イデコ)」とは、確定拠出年金法にもとづき実施されている私的年金の制度です。

私的年金は加入が任意で、加入すると公的年金である「国民年金」「厚生年金」に上乗せする形で年金の積み立てができます。

私的年金であるiDeCoも、個人で掛金を拠出して年金の積み立てをする仕組みです。積み立てた年金は老後に「老齢給付金」として受け取れます。

iDeCoの主な特徴は、拠出した掛金の運用方法を自分で選べることです。iDeCoで運用できる金融商品には投資信託・株式・債券・保険商品など、さまざまな種類があります。金融機関が提示する金融商品のなかから自由な組み合わせで掛金を運用できる点が、iDeCoの魅力です。

また、iDeCoは加入者の職業分類によって掛金の上限額が異なり、最も上限額が高い自営業者の方は月額6.8万円、年額で81.6万円に設定されています。自営業者には開業医が含まれるため、開業医の方はiDeCoを最も上限額が高い設定で利用できるでしょう。

iDeCoの加入条件

iDeCoは原則として下記の条件を満たしていれば加入できます。

●   日本在住で20歳以上60歳未満である

● 国民年金もしくは厚生年金の被保険者である

iDeCoの加入条件には雇用形態は含まれていません。派遣社員やパート・アルバイト、学生、扶養されている配偶者の方も問題なく加入できます。

また、企業型DC(企業型確定拠出年金)を採用している企業に勤める会社員は、従来は企業型DCとiDeCoの併用が難しい状況でした。

しかし、2022(令和4)年10月の法改正により、現在は企業型DCに加入中の方も、設定された上限額の範囲内であればiDeCoを利用できるようになっています。

医師がiDeCoを利用するメリット

拠出した掛金を自分の好みな方法で運用できるiDeCoには、さまざまなメリットがあります。将来受給できる年金額を増やしたい方や、節税対策ができる方法で資産形成をしたい方は、iDeCoへの加入を検討しましょう。

以下では、医師がiDeCoを利用するメリットを3つ紹介します。

老後資産を形成できる

iDeCoで積み立てた掛金・運用益は、60歳以降に老齢給付金として受け取れます。老後の暮らしを安定させるために必要な、まとまった老後資産を形成できる点がメリットです。

近年は銀行の低金利化が進んでおり、銀行に預金をしても年利による預金額の増加は見込みにくくなっています。

iDeCoでは拠出した掛金を上手に運用すれば、運用益による大きなリターンを狙えます。

拠出する掛金を増やすほど運用益によるリターンも増えるため、iDeCoは高収入な医師の方に向いている資産運用法です。

税制優遇措置があり節税対策にもなる

iDeCoには下記の税制優遇措置があります。

●   掛金の全額が所得控除の対象となる

●   運用益の全額が非課税となる

つまり、iDeCoで拠出した掛金額はその年の確定申告で所得控除に含められて、得られた運用益は課税されずに全額が積み立てに回されます。

特に掛金の全額が所得控除の対象となる点は、開業医の方にとって大きなメリットです。開業医の方は最大で年額81.6万円を掛金として拠出可能であり、所得控除額も最大で81.6万円に増やせます。高収入である医師は課される所得税額が大きいため、掛金全額を所得控除の対象にできるiDeCoのメリットを享受しやすいでしょう。

受給時に所得控除を受けられる

iDeCoで積み立てた老齢給付金の受給方法は、一括で受け取る「一時金受取」と、分割で受け取る「年金受取」の2つがあります一時金受取を選んだ場合は、退職所得控除の対象となる点がメリットです。

退職所得控除とは、退職所得(退職金)を受け取る際に適用される控除方法です。一時金受取を選ぶと、老齢給付金も退職所得の扱いになり、退職所得控除の適用を受けられます。

なお、もう1つの受給方法である年金受取を選んだ場合、老齢給付金は雑所得として扱われます。雑所得は累進課税である所得税の課税対象となるため、もともとの所得額が大きい医師の方は一時金受取を選んだほうがよいでしょう。

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医師がiDeCoを利用するデメリット

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iDeCoは多くのメリットがある一方で、いくつかの無視できないデメリットもあります。iDeCoに興味を持っている方は、メリットだけではなくデメリットも把握し、十分な対策を講じた上でiDeCoを始めましょう。

ここからは、特に医師の方が注意したい2つのデメリットを解説します。

元本割れなどの投資リスクを伴う

iDeCoは掛金を積み立てて運用する制度であり、選択した金融商品や運用のやり方によっては元本割れなどの投資リスクを伴う点がデメリットです。たとえば投資信託を選択したものの運用がうまくいかなかった場合、運用益が入らずに元本割れする可能性があります。

iDeCoで元本割れのリスクを極力避けるためには、運用する金融商品や運用先の情報をしっかりと調べ、リスク・リターンのバランスを考えることが重要です。

しかし、医師は日々の仕事が忙しく、運用方法を考える時間が取れない方も多いでしょう。情報収集や精査にあてる時間が取れない場合は、元本確保型の定期預金や保険商品など、元本割れのリスクが少ない金融商品を検討することもおすすめです。

原則60歳まで引き出すことができない

iDeCoで拠出した掛金や発生した運用益は、原則60歳まで引き出すことができません。いざというときの余剰資金として利用できない点がデメリットです。

医師の方は、開業するときや高額な医療機器を買い替えるときなどにまとまった資金が必要となります。開業した医院・クリニックの経営が思わしくなく、自己資金を投入するケースもあるでしょう。

しかし、iDeCoは60歳まで引き出しができないため、緊急時にもお金は引き出せません。

医師の方はいざというときに困らないよう、iDeCoとは別に余剰資金のプールを作っておくことがおすすめです。

【5ステップ】iDeCoの始め方

iDeCoの始め方は、下記の5ステップです。

(1)加入資格の確認
iDeCoへの加入資格があるかを確認します。iDeCo公式サイトの「カンタン加入診断」で加入資格の確認が可能です。
(2)掛金額の設定
iDeCoの掛金額を設定します。掛金額は月々5,000円以上から1,000円単位で、限度額の範囲内で設定可能です。
(3)運用商品の決定
運用する金融商品を選びます。運用商品ごとに運用益が発生する仕組みやリスク・リターンのバランスが異なるため、情報をよく調べましょう。
(4)金融機関の決定
iDeCoを取り扱う金融機関の中から、運用したい金融商品がある金融機関を1社だけ選びます。金融機関によってサービス内容や運営管理手数料が異なるため、情報収集が重要です。
(5)iDeCoの加入申込

金融機関を通してiDeCoの加入申込を行い、口座開設もします。加入申込・口座開設では書類作成があるため、事前に必要書類を揃えておきましょう。

iDeCoを始めたいもののどのように進めればよいか分からない、自分に合った金融商品を知りたい方は、「インベストメントパートナーズ」にご相談ください。インベストメントパートナーズでは、医師の方の資産運用をサポートしております。

まとめ

iDeCoは自分で掛金を拠出して運用し、60歳以降に老齢給付金として受け取れる私的年金制度です。

高収入である医師の方は掛金を拠出しやすく、特に自営業者である開業医の方は掛金の上限額が高く設定されています。老後資産の形成がしやすい点や節税対策ができる点が、医師がiDeCoに加入するメリットです。

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