医師の定年後キャリア10選｜再雇用・個人開業・顧問

医師免許には有効期限がなく、生涯現役で働き続けることが可能な職業です。しかし、勤務医として働く場合は医療機関ごとに定年制度が設けられているケースがほとんどで、定年後のキャリアプランについて悩む医師は少なくありません。

厚生労働省の「令和4年医師・歯科医師・薬剤師統計」によると、日本の医師数は約34万3,000人に達し、医師全体の平均年齢は50.3歳と高齢化が進んでいます。特に診療所で働く医師の平均年齢は60.4歳であり、60歳代が29.7％、70歳以上が23.0％を占める状況となっています。一方、病院勤務医の平均年齢は45.4歳と、診療所と比べて約15歳若い結果が出ており、勤務形態によって年齢構成が大きく異なることがわかります。

本記事では、医師の定年制度の実態を整理したうえで、定年後に選択できる10のキャリアパスを詳しく解説します。再雇用や非常勤、開業、産業医、顧問医など、ご自身のライフプランに合った働き方を見つける参考にしてください。

医師の定年制度｜働き方による違い

医師の定年は勤務先や働き方によって異なります。まずは公務員医師、民間病院勤務医、開業医それぞれの定年制度について確認しましょう。

公務員医師の定年は65歳

国公立系の大学病院や公的病院で働く医師は、公務員または「みなし公務員」として位置づけられます。病院、療養所、診療所等に勤務する医師・歯科医師等の定年は65歳です。

また、多くの国公立病院では「継続雇用制度」や「再雇用制度」を設けており、定年後も5年間継続して働けるケースがあります。この制度を利用すれば、70歳まで勤務を続けることが可能です。

国立病院機構では、医師の確保が困難な施設において、定年後も常勤医として雇用される仕組みが整備されています。施設によって詳細は異なりますが、最高70歳まで勤務できる場合もあるでしょう。

民間病院の定年は病院ごとに異なる

民間病院で働く医師の定年は、各病院の就業規則によって定められています。多くの民間病院では60歳または65歳を定年としていますが、65歳から70歳と長めに設定している病院や、定年制度自体を廃止している病院も存在します。

病院長、副院長、医長などの幹部ポジションに就いている医師については、定年制度の対象外となっているケースも見られます。経験豊富なベテラン医師が定年退職することは医療機関にとって損失となるため、こうした例外措置が設けられることがあるのです。

民間病院の場合も再雇用制度や勤務延長制度を備えているところが増えています。医師転職研究所の調査によれば、定年後の再雇用や勤務延長の制度がある医療機関は全体の約75％に達しているという結果が出ています。ただし、大学病院では再雇用制度を設けている割合が約39％と低めであり、勤務先によって状況は異なります。

開業医には定年がない

開業医は自営業に分類されるため、組織が定める定年という概念がありません。本人の判断で引退時期を決めることができ、体力と気力が続く限り医師として働き続けられます。

日本医師会の調査によると、新規開業の平均年齢は41.3歳、引退予定の平均年齢は73.1歳とされており、開業医として働ける期間は約32年間となる計算です。勤務医の定年である65歳よりも約8年長く現役を続ける傾向にあるといえるでしょう。

ただし、後継者不在によって引退できず、最終的に廃業に追い込まれるケースもあるため、事業承継の計画を早めに立てておくことが重要です。近年は「第三者承継」という形で親族以外に医院を引き継ぐケースも増えており、こうした選択肢も視野に入れておくとよいでしょう。

医師の定年後キャリア10選

定年を迎えた後も医師として活躍できる選択肢は豊富にあります。ここでは、定年後のキャリアパスとして人気の10種類の働き方を紹介します。

1. 同一病院での再雇用・継続雇用

最もスムーズな選択肢は、定年前に勤務していた病院で再雇用制度を利用して働き続けることです。慣れた職場環境で引き続き診療に従事できるため、精神的な負担が少ないというメリットがあります。これまで築いてきた患者との信頼関係や同僚とのチームワークをそのまま活かせる点も魅力です。

ただし、再雇用後は雇用形態が変わり、給与が減額されるケースが一般的となっています。当直勤務や手術など体力を必要とする業務については、職場と相談して調整してもらう必要があるでしょう。

令和3年に改正された「高年齢者雇用安定法」では、70歳までの就業機会確保が推進されるようになりました。こうした法改正の流れを受けて、今後も医療機関における継続雇用制度は普及していくと予想されます。

2. 非常勤医師として複数の医療機関で勤務

定年後の医師にとって人気の高い働き方が、非常勤医師としての勤務です。業務内容は常勤医と基本的に同じですが、勤務時間や出勤日数を自分のペースで調整できる点が魅力となっています。

週1日から勤務可能な求人もあり、複数の医療機関を掛け持ちして働くことも可能です。医師不足が続く日本では、非常勤医師の需要は高く、65歳以上の医師を歓迎する求人も存在します。ほぼ日勤のみの募集が中心となるため、当直なしで働きたい医師にとっては理想的な選択肢といえるでしょう。

外来専従医として病院やクリニックで診療を担当するケースが多いですが、自分の専門性を活かせる医療機関を選ぶことで、やりがいを維持しながら働くことが可能です。

3. クリニックの開業

定年を機に独立開業するという選択肢もあります。自分のクリニックを持つことで、診療方針や勤務時間を自由に決められるようになり、定年という概念から解放されて生涯現役で働き続けることが可能です。

ただし、60歳を過ぎてからの開業には注意点があります。開業資金の借入れを行うと返済リスクが生じるため、自己資金の範囲内で開業することが望ましいとされています。利益を追求するのではなく、医師としてのやりがいを維持しながら地域医療に貢献する姿勢が重要です。

また、将来的に体力が低下した場合は、他の医師を「雇われ院長」として迎え入れ、自分は経営に専念するという方法もあるでしょう。開業を検討する際は、立地選定や集患対策、スタッフ採用など経営面の準備も入念に行う必要があります。

4. クリニック継承（第三者承継）

新規開業ではなく、後継者のいないクリニックを引き継ぐ「第三者承継」という選択肢もあります。親族間の承継に限らず、まったくの第三者でも医院を引き継ぐことが可能となっています。

継承開業のメリットは、既存の患者やスタッフ、医療機器を引き継げるため、開業時の初期投資を抑えられる点にあります。新規開業と比べて患者がゼロからのスタートにならないため、経営の安定化までの期間を短縮できるでしょう。

譲渡する側の医師にとっても地域医療の継続という点で意義があるため、双方にメリットのある選択肢といえます。医院継承を専門とする仲介業者を通じて案件を探すことが一般的となっています。

5. 介護老人保健施設（老健）の管理医師

介護老人保健施設で働く医師は、入居者の健康管理や健康指導が主な業務となります。急性期医療のような緊張感は少なく、落ち着いた環境で働けるため、体力の低下が気になる医師にとって適した選択肢です。

施設長を兼ねる場合は、人材管理や施設経営にも携わることになり、勤務医時代とは異なるスキルを身につける機会となるでしょう。経営に携わることで給与面も比較的充実している傾向にあります。

50代以降のベテラン医師を対象とした求人が多く、診療科不問で募集されるケースもあるため、セカンドキャリアとして選択しやすい職種です。高齢者医療に関心がある医師にとっては、やりがいのある仕事といえるでしょう。

6. 療養型病院への転職

療養型病院は、病状が安定した慢性期の患者を対象とする医療機関です。急性期病院のような緊急対応や複雑な処置が少なく、ゆとりを持って働けるのが特徴となっています。

当直なしや週4日勤務などの条件で常勤として採用している病院も多く、60歳以上の医師を歓迎する求人も見られます。急性期医療から離れて穏やかに働きたいと考える医師には、適した転職先といえるでしょう。患者とじっくり向き合う時間が取れるため、コミュニケーションを重視した医療を実践したい方にも向いています。

7. 産業医

産業医は、企業で働く従業員の健康管理や健康指導を行う仕事です。労働安全衛生法により、常時50人以上の労働者を使用する事業場では産業医の選任が義務付けられており、需要は安定しています。

業務内容としては、職場巡視、健康診断の結果判定、メンタルヘルス対応、衛生委員会への参加などがあります。治療を行うのではなく予防医療が中心となるため、臨床現場とは異なる働き方となります。近年は従業員のメンタルヘルス問題への対応が重視されており、産業医の役割は重要になっているといえるでしょう。

嘱託産業医の場合は週1回や月1回程度の勤務が一般的で、身体への負担が少ない働き方を実現できます。ただし、産業医として働くためには日本医師会や都道府県医師会が実施する基礎研修を受講し、50単位以上を取得するなどの要件を満たす必要があります。定年後のキャリアとして考えている場合は、早めに資格取得の準備を進めておきましょう。

8. 健康診断医（健診専従医）

健診センターなどで健康診断業務に従事する医師も、定年後のキャリアとして人気があります。人間ドックや企業健診の問診、診察、結果説明、読影などが主な業務内容です。

勤務時間が午前中のみや17時までなど明確に決まっているため、ワークライフバランスを保ちながら働くことが可能です。スポット勤務の求人も多いため、働きたいタイミングだけ勤務するという柔軟な働き方も選択できます。

レントゲンやCTの読影スキルを持っている場合は、読影業務を中心に担当する求人もあり、これまでの専門性を活かしやすい職種といえるでしょう。病気を治すのではなく見つけることが使命となるため、診断力に自信のある医師には適した仕事です。

9. 顧問医・嘱託医

企業や施設と顧問契約を結び、医学的なアドバイスを提供する「顧問医」という働き方もあります。産業医の選任義務がない小規模事業所でも、従業員の健康管理について相談したいというニーズは存在するため、顧問医としてサポートする機会があるのです。

また、老人ホームなどの高齢者施設で嘱託医を務めるという選択肢もあります。嘱託医は施設と業務委託契約を交わし、入居者の健康管理や往診などを行います。病院勤務に比べて重症患者を診療する機会は少なく、落ち着いた環境で働けることがメリットです。勤務頻度は週1回程度のケースが多く、身体的な負担を抑えながら医師としての仕事を続けられます。

10. 訪問診療・在宅医療

高齢化社会の進展に伴い、訪問診療や在宅医療のニーズは年々高まっています。通院が困難な患者の自宅を訪問して診療を行うこの分野は、今後も成長が見込まれる領域です。

長年培ってきた臨床経験を活かしながら、患者と密接な関係を築いて地域医療に貢献できる点にやりがいを感じる医師も多いでしょう。訪問診療専門のクリニックに転職するほか、自ら訪問診療クリニックを開業するという選択肢も考えられます。

在宅医療では、患者の生活環境や家族の状況を踏まえた総合的な診療が求められます。これまで培ってきた幅広い臨床経験が活きる分野であり、ベテラン医師にこそ適した働き方といえるでしょう。

診療科別に見る定年後キャリアの特徴

定年後のキャリア選択は、これまで専門としてきた診療科によっても傾向が異なります。内科系と外科系では、求められるスキルや体力面での負担が異なるため、それぞれに適したキャリアパスがあります。

内科系医師の定年後キャリア

内科系の医師は、定年後も比較的スムーズに新たなキャリアへ移行しやすい傾向にあります。外来診療を中心とした業務であれば、体力的な負担も少なく、長く働き続けることが可能です。

健診医や産業医、老健の管理医師など、内科的な知識を活かせる職種は豊富にあります。また、在宅医療の分野でも内科的なプライマリケア能力が重視されるため、活躍の場は広いといえるでしょう。

外科系医師の定年後キャリア

外科系の医師は、視力や手先の器用さが衰えてくると手術を続けることが困難になるケースがあります。そのため、定年前から内科系への転科やリハビリテーション分野への転向を検討する医師も少なくありません。

整形外科や脳神経外科の医師がリハビリテーション科に転科するケースは比較的多く見られます。回復期リハビリテーションの分野では需要が高いため、転職時にも有利に働くでしょう。外科的なスキルを直接活かすことは難しくなりますが、これまでの臨床経験を別の形で活かすことは十分に可能です。

定年後の働き方を選ぶポイント

多様なキャリアパスがある中で、自分に合った働き方を選ぶためにはいくつかのポイントを検討する必要があります。以下の観点から、ご自身にとって最適な選択肢を考えてみてください。

収入とライフスタイルのバランス

定年後にどの程度の収入が必要かを明確にしておくことが重要です。住宅ローンの残債や子どもの教育費など、必要な支出を洗い出したうえで、最低限確保すべき収入額を把握しましょう。

収入を重視するのであれば常勤や開業を選択することになりますが、プライベートの時間を優先したい場合は非常勤や産業医といった選択肢が適しています。何を優先するかによって、選ぶべきキャリアパスは変わってきます。

体力・健康状態との兼ね合い

自分の健康状態を客観的に把握し、無理のない働き方を選ぶことが大切です。当直や夜勤が体力的に厳しいと感じる場合は、日勤のみの求人を探すか、勤務日数を減らすことを検討しましょう。

健康であることが働き続けるための前提条件となります。無理をして体調を崩すよりも、持続可能なペースで働くことを優先してください。

やりがいと社会貢献

収入や労働条件だけでなく、仕事のやりがいも重要な要素です。これまでの専門性を活かせる仕事なのか、新しい分野にチャレンジしたいのかなど、自分自身の価値観を見つめ直してみましょう。

地域医療への貢献や高齢者のケアなど、社会的意義を感じられる仕事であれば、モチベーションを維持しながら働き続けることができます。定年後だからこそ、自分が本当にやりたい医療に取り組むという選択肢もあるでしょう。

定年後に直面しやすい問題

定年後のキャリアを検討する際には、収入や健康、ライフプランなど、さまざまな観点から準備を進めておく必要があります。ここでは定年後に直面しやすい問題について解説します。

収入の減少

定年退職後に年金収入のみとなると、生活水準を維持することは困難になります。再雇用制度を利用した場合でも、定年前より年収が減少するケースがほとんどです。定年後も働き続けることで収入を確保するのか、資産を取り崩しながら生活するのか、早い段階から家計のシミュレーションを行っておく必要があるでしょう。

体力・判断力の低下

年齢を重ねるにつれて、体力や視力、判断力が低下していくことは避けられません。特に外科系の診療科では、手術に必要な視力や手先の器用さに衰えを感じる時期が訪れることになります。

定年後も働き続けたいと考えている場合は、自分の健康状態を客観的に把握し、無理のない働き方を選択することが重要です。外科系の医師であれば、内科系への転科やリハビリテーション分野への転向を検討することも一つの選択肢となるでしょう。

生きがいの喪失

長年にわたって医療に携わってきた医師にとって、仕事を離れることは精神的な影響も大きいものです。仕事にやりがいを感じてきた分、退職後に生きがいを失ってしまうケースも見られます。

定年後も医師として働き続けることで社会とのつながりを維持できるため、収入面だけでなく精神的な健康のためにも、何らかの形で医療に関わり続けることを検討してみてはいかがでしょうか。

定年に向けて今から準備しておくこと

定年後のキャリアを充実させるためには、現役のうちから計画的に準備を進めておくことが大切です。以下のポイントを参考に、早めの対策を検討してください。

50代からのキャリアプラン設計

定年後の働き方を具体的にイメージし始めるのは、50代が適切なタイミングといえます。60歳以降にどのような働き方をしたいのか、収入はどの程度必要なのか、プライベートとのバランスはどうするのかなど、さまざまな観点から検討しておきましょう。

産業医や健診医など、定年後に異なる分野で働くことを視野に入れている場合は、必要な資格や研修について早めに情報収集を行い、準備を進めておくことをおすすめします。

資産形成と老後資金の確保

定年後の収入減少に備えて、現役のうちから計画的に資産形成を行っておくことが重要です。勤務医であれば厚生年金に加えて、iDeCo（個人型確定拠出年金）や企業型確定拠出年金などの制度を活用することで、老後の年金額を増やすことができます。

開業医の場合は国民年金のみとなるため、国民年金基金やiDeCoへの加入を検討するとよいでしょう。また、「ねんきん定期便」で自分の年金受給見込額を確認し、不足分をどのように準備するか計画を立てておくことが大切です。

健康管理の徹底

定年後も働き続けるためには、何よりも自分自身の健康が基盤となります。生活習慣を見直し、定期的な健康診断を受けることで、疾病の早期発見・早期治療を心がけましょう。

医師は日々患者の健康管理に携わる立場にありますが、自分自身の健康については後回しにしてしまうケースも少なくありません。定年後のセカンドキャリアを充実させるためにも、今から健康維持に取り組んでおくことが大切です。

人脈の維持・拡大

定年後のキャリアを考えるうえで、人脈は財産となります。医局や勤務先の同僚、開業医仲間との関係を良好に保っておくことで、定年後の転職先や開業時のサポートを得られる可能性が高まるでしょう。

また、医師会や学会などへの参加を通じて人脈を広げておくことも有効です。将来的にクリニックの継承を考えている場合は、医院継承を専門とする仲介業者への相談も検討してみてください。

転職エージェントの活用

定年後の転職活動では、医師専門の転職エージェントを活用することも有効な手段です。65歳以上の医師を対象とした求人は、公開されている件数が限られていることが多いため、エージェントを通じて非公開求人を紹介してもらうことで選択肢が広がります。

キャリアプランの相談にも応じてもらえるため、自分に合った働き方がわからない場合は、まず転職エージェントに相談してみることをおすすめします。条件交渉なども代行してもらえるため、転職活動の負担を軽減できるでしょう。

まとめ

医師の定年は勤務先によって異なりますが、医師免許自体には有効期限がなく、生涯にわたって医療に携わり続けることが可能です。厚生労働省の統計データによると、70歳以上で働き続ける医師は診療所で約23％を占めており、定年後も活躍している医師は多くいます。

本記事で紹介した10のキャリアパス（再雇用、非常勤、開業、継承開業、老健勤務、療養型病院、産業医、健診医、顧問医・嘱託医、訪問診療）は、それぞれメリットと注意点があります。診療科の特性や自身のライフプラン、健康状態を踏まえて、最適な働き方を選択してください。

定年後のキャリアを充実させるためには、50代のうちから計画的に準備を進めておくことが重要です。資産形成、健康管理、必要な資格の取得など、今からできることに着手し、安心してセカンドキャリアを迎えられるようにしておきましょう。

医師としてのキャリアは定年で終わりではなく、新たなステージの始まりと捉えることで、より充実した人生を送ることができるはずです。